【論文】小児に対するインフルエンザワクチンはインフルエンザに関連する死亡リスクを減らす

今日は2017年5月号のPediatricsの論文の紹介です。

Flannery B, Reynolds SB, Blanton L, et al. Influenza Vaccine Effectiveness Against Pediatric Deaths: 2010–2014. Pediatrics. 2017;139(5):e20164244

「小児に対するインフルエンザワクチンはインフルエンザに関連する死亡リスクを減らす」

という研究結果がアメリカのCDC(Centers for Disease Control and Prevention)の研究者らによって報告されました。季節外れではありますが、最近インフルエンザをはじめとするワクチン接種についての議論が盛んになっているので、簡単に論文の内容をシェアします。

アメリカでは、インフルエンザに関連する死亡数の調査が2004年から開始されています。その調査では、インフルエンザに関連する死亡の多くはインフルエンザワクチンを未接種の方に見られていました。そこで、小児においてインフルエンザワクチンはインフルエンザに関連する死亡のリスクを減らすのかどうか、についての調査がこの研究の目的になります。

アメリカのInfluenza-associated Pediatric Mortality Surveillance Systemによると2010年7月1日~2014年6月30日までの4年間に358人のインフルエンザに関連する死亡が報告されています。この研究は小児に対するものであり、年齢層は6ヶ月以上18歳未満に設定されています。

インフルエンザに関連して死亡が確認された358人のうち、291人でワクチンを接種したかどうかが確認でき、67人はインフルエンザワクチンの接種歴が不明でした。今回はワクチン接種歴が不明な67人を除いた291人で解析が行われました。291人のうち75人(26%)でインフルエンザ発症の14日以上前にワクチン接種がされています。すべての患者において、インフルエンザワクチンの有効性は65%(95%CI 57%-74%)との結果でした。すなわち、インフルエンザワクチンを打つことでインフルエンザに関連する死亡のリスクが65%減少したことになります。

一方で、291人の死亡のうち153人はハイリスク患者(喘息を含む慢性呼吸器疾患、糖尿病を含む代謝性疾患、神経疾患、腎臓病、心疾患、免疫不全状態、妊娠など)の死亡でした。うち47人(31%)でワクチン接種がされており、ハイリスク患者に限れば、インフルエンザワクチンの有効性は51%(95%CI 31%-67%)でした。

以上の結果から、インフルエンザの予防接種はインフルエンザ発症後の死亡のリスクを減らす、との結論が出ています。そのため、6ヶ月以上の小児の毎年のインフルエンザの予防接種は推奨される、として本論文は締めくくられています。

以上が簡単な論文の紹介になります。日本ではインフルエンザの予防接種は有効性について様々な議論が起きていますが、アメリカではCDCが以前より生後6か月以上の小児では毎年のインフルエンザワクチン接種を推奨しています。今回の論文はそれにされなるevidenceを追加する形となりました。参考になれば嬉しいです。

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自由に生きる小児外科医

自由に生きる小児外科医

関西で生まれ育ち、都内で小児外科医として働いています。手術が必要な子どもたちの手助けになるように奮闘中。ブログを通して患者さんや医療者に正確な医療情報を発信していきます。 趣味は飛行機で日本各地、世界各国を旅行すること。ついにJALマイルを貯めてJGCを取得しました。ANAのSFC取得も検討中。旅行やマイルの貯め方についても書いていきます。
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